◆ファーストタウン寝屋川市清水町・新築戸建【全２棟】◆ 【一戸建て】の設備・構造
詳しい詳細は仲介手数料０円のあゆみホームまで♪
- 新築一戸建て
情報提供日：2024年7月26日 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 3180万円
- 大阪府寝屋川市
- 京阪本線/寝屋川市 歩15分
あゆみホーム(株)
設備仕様
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■Low-E複層ガラス■
■建物の劣化を防ぐ湿気・内部結露対策Low-E複層ガラス♪居室部分の窓ガラスには2枚のガラスの間に空気層を設けたペアガラスを採用。高い断熱性と共にガラス面の結露対策にも発揮します■
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■浄水器内蔵型ハンドシャワー■
■蛇口の先端に浄水器を内蔵。浄水シャワーが使える毎分4リットルのたっぷり浄水。自動クリーニングで、カートリッジはいつもキレイ。また、浄水器ごとホースを引き出せます■
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■玄関ドア電気錠■
■便利で快適なカードキータイプの電気錠。ピッキング防止機能も付いており、1つめのカギが不正に開けられても一定時間内にもうひとつのカギを開けて扉を開かなければピッキング防止機能が働き、上下2つのカギが再ロックされ、不正解錠を防止します■
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■ユニットバス■
■浴室暖房乾燥機、カラリ床等を標準装備して、使い勝手の良いお風呂空間を提供しています■
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■外壁サイディング■
■雨の汚れを浮かして洗い流すクリーニング機能付きサイディングの採用■
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■システムキッチン■
■ホーロー製トップコンロ、浄水器付ハンドシャワー水栓を標準装備しています♪人造大理石カウンタートップで傷もつきにくくお手入れも簡単です■
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TEL：0120-130999 【通話料無料】
構造の特徴
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■地盤改良工事■
地盤調査した結果、地耐力に対して基準に満たない場合は地盤改良工事を行います。補強方法は地耐力に見合った形で実施しております。
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■基礎工事■
基礎工事はとても大事な工事になり基礎がしっかりしてなければどんな高性能な住宅も意味がありません。当社では法令の検査はもちろん工事監督によるチェック、専門係員によるチェックを行っております。
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■構造金物取付■
住宅には耐力壁と呼ばれる地震や風の力に耐える壁が存在します。それぞれに対して金物を用いて緊結します。またそれら壁に対し引き抜き力に抵抗する金物も取り付けております。
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■中間検査■
屋根が出来上がり、構造金物や耐力壁・防水等の工事が終わると中間検査になります。法令検査はもちろん、基礎同様専門の係員（第三者機関）と工事監督がチェックします。
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■外構工事■
中間検査が終わると外壁工事になります。当社ではサイディングと呼ばれる工場で生産される乾式の板状のセメント板になり耐火性や耐久性などに非常に優れたものになります。
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■完了検査■
建築が終わると図面どうりに施工しているか検査を行い（第三社機関）建築基準法の基準に適合していれば【検査済証】が発行されます。
この書面の発行により、安心していただけます。
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※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。